優生学（eugenics）という言葉は、ギリシア語で「よいたね」を意味し、1883年にフランシス・ゴルトンが初めて使ったことに由来する。

　進化論の登場はキリスト教の倫理観をゆるがし、自然科学が替わりに倫理や規範を示すことが期待された。進化論は遺伝学への関心を呼び起こし、環境の影響を軽視する姿勢も生み出した。

　こういった考えは実用を重視するアメリカに強く影響を与え、精神病患者の生殖能力を奪う断種法を制定する州が増えていった。

　また移民の知能を測定するIQテストの登場は、移民に対する偏見を生み、移民の絶対数が制限された。

　一方、北欧諸国でも優勢政策とは無縁ではなく、障害者への手厚い保護や社会的コストの抑制を目的に断種法が制定された。福祉国家は優勢政策と親和性があったのである。

　そしてドイツや日本では、戦争によって生存すべき屈強な若者こそ死んでしまったという逆淘汰という考えから優生政策が叫ばれた。1996年まで日本には優生保護法が存在したというのは全く知らなかった。


　こういった政策の反省から、先進国では女性に産む・産まないの決定を委ねる「リプロダクティブ・ヘルス／ライツ」という考え方が受け入れられるようになっている。

　しかし自己決定に対しては無言の圧力や啓蒙と称する働きかけが行われることもある。医者の説明の仕方も親の決定に強く影響を及ぼすといった問題が生じている。


　社会的コストを抑えたいと考えるのはわかるけれども、個人的には他人の幸せや生きる資格に口を挟むことができるという考えになじめない。著者らが述べるように、技術や倫理について正確な情報を提供し、当事者の決定に委ねていく環境を整える必要があるのだと思う。

　少し無味乾燥に思える記述が続く部分もあるけれど、今日的な問題を提起しているよい本だと思います。